| 平成22年度 | 本取組全体の立ち上げのための組織とシステムの整備を重点的に行ないます。組織としては本取組の核となる教員組織である「就業力育成委員会」ならびに取組実施を支援する「実践教育サポートオフィス」を立ち上げます。本オフィスの活動に必要な備品を整備するとともに、専属の職員2名を配置し、プログラム全体の運営および次年度スタートする現場実践教育科目群で必要になる実習先の開拓や依頼に取り組みます。「プロジェクト科目」、「ボランティア演習」の開講準備に必要な支援や関係企業との調整を行うほか、システム面では、「大学ポートフォリオ」システムを導入します。 |
| 平成23年度 | 2年次科目である現場実践教育科目群をスタートさせるとともに、4年次に｢社会人実践準備演習」を新設します。さらに既存のキャリア科目で少人数でのグループワークを導入することにより、プログラム全体の充実を図ります。 |
| 平成24年度 | キャリアと専門教育をつなぐ科目として、1年次に「○○学とキャリア構築」、3年次に「社会に生かす○○学」を新設します。前年度の取組を継続しながら、既存のキャリア系科目の見直しや専門教育とキャリア教育の融合について学内で議論を進め、カリキュラムの見直しに着手します。また、学内外に向けたアンケートやヒアリングを含む取組の中間評価・報告を実施し、取組全体の改善につなげます。 |
| 平成25年度 | 取組終了後を見据え、継続的な就業力支援に向けた学内組織の再編等を検討。また、過去3年間の取組を踏まえつつ、地域と連携した就業力育成に向け、産官学合同のプラットフォーム作りに着手します。 |
| 平成26年度 | 平成24年度からの見直しに基づくカリキュラム改訂を実施し、さらなる取組の充実を図ります。また、取組全体を振り返り、総括・最終報告会をシンポジウム形式で実施。次年度以降の教育プログラム発展に必要な予算措置および組織再編を進めます。 |
なお各年度には、就業力に関する学生へのアンケート調査やヒアリング、学内の自己点検・評価委員会や外部評価委員会による取組評価を継続的に行い、全体的な取組改善につなげる予定です。
