大学の紹介

京都文教大学「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」の実施体制

学長 平岡聡から一言

 本学は1996(平成8)年開学という浅い歴史に加え、小規模大学でありながら、これまで数多くのGPを獲得してきた。その数、何と6つ。個性派ぞろいの教員、職員が顔を揃える本学ならではである。
 その中でも、最初に獲得したGPが「特色ある大学教育支援プログラム」であり、ここで育ったプロジェクト活動が平成22年度の全学共通カリキュラムの全面改定に伴い、現場実践教育科目群の中のプロジェクト科目として正課化された。そしてこの正課化を受けて獲得したのが、「大学生の就業力支援事業」である。残念ながらこのGPはあえなく2年で終了となったが、これを引き継いだGPがこの「産業界ニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」なのである。
 こうして振り返ると、「プロジェクト活動→現場実践教育科目→就業力→産業界ニーズ」という流れで、このGPに行き着いたことがわかるが、臨床心理学科と文化人類学科というユニークな学科構成でスタートした本学は、もともと「現場」教育の実践を旗印に掲げてきたのであるから、この流れも当然といえば当然といえよう。
 この事業の実施体制は、教員組織としての産学協働教育推進委員会が主体となり、それを事務組織として教務課を中心に就職進路課とフィールドリサーチオフィスが支える。大学間連携事業である本GPには4つの部会があるが、本学はその中の3つに参加しているので、それらに対応するワーキンググループを本委員会の中に設け、その運営に当たっている。
 部会Aはインターンシップに関するもので、本学では国内インターンシップと海外インターンシップのそれぞれにおいて、特色あるインターンシップを企画中である。部会BはPBL 型教育に関するもので、現場実践教育科目群の中のプロジェクト科目の充実に向けて取り組んでいる。部会Dは産業界等との連携に関するもので、全部会のプラットフォームとして機能しているが、本事業は大学と企業との連携強化を通じ、産業界のニーズに対応した教育改善を推進することになっている。
 いかなる事業も大学で展開する限り、それは教育改善に繋がっていなければならない。この事業を通じて、本学学生の学士力と社会人基礎力が涵養され、一人でも多くの学生が納得する進路を見つけ、本学で学んでよかったと感じてくれることを願ってやまない。

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